本日の読売新聞朝刊、13面（首都圏版では）の「論点」に、愛媛大学准教授ののざけんこと野崎賢也が書いている。「水産資源・枯渇の危機 魚乱獲 消費者も防ぐ」 ぜひ手にとって読んでください。
世界の水産資源は枯渇しかかっている。FAOによれば、水産資源が「豊富」とみなされる魚種は全体の約20％しかないとのことだ。ヨーロッパ・アメリカはこうしたことには敏感で、すでに水産資源が枯渇しないように、漁業規制を強めている。その内容は、「魚がどれくらい生息しているかを把握し」、「その魚の個体が増える（産卵する）ように配慮し」、「個体数を減少させるような漁法を規制する」というものだ。
実は日本では、漁業者以外はこうしたことに鈍感だ。日々魚を扱う料理人も、「話は聴いたことがあるけど、詳しいことは分からない」という人が多い。
野崎いわく 「いくら厳しく漁業を規制しても、乱獲された魚を気にせずに買う者がいる限り、規制逃れや密漁はなくならない」つまり、消費者も自分たちが食べている魚を意識する必要がある、と言っている。
そして、その野崎准教授が主催しているのが「サステイナブル・シーフード・研究会」。僕の会社も運営を手伝っている。日々市民に料理を提供するシェフ達にまずはこうしたことを気づいてもらうことを主眼に、魚の食べ比べをしている。持続可能性の高い魚は、美味しくもあるのだ。次回は世界でも最も使われている魚種である鮭・マスを採り上げる。
まずはその基礎知識として、読売新聞の彼の寄稿を読んでいただきたい。